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“浮気”でもOK!? 税理士こそ「セカンドオピニオン」を!


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医療業界で広まりつつあるセカンドオピニオン

「セカンドオピニオン」という言葉を耳にしたことがある人も多いと思います。

医療の世界では、徐々に浸透しつつありますが、患者さんが納得のいく治療法を選択する上で、現在の主治医の診断や治療法の方針などについて、違う医療機関に「第2の意見」を求める制度のことです。

いくら信頼している担当医でも、時に診断や治療方針について、納得のいかないこともあるでしょう。そこで、セカンドオピニオンを受けることで、担当医の意見を客観的に検討することもでき、「こんな方法もあるのか」と選択肢の幅も広がります。

結果的に、担当医の元に戻るとしても、納得して現在の治療に臨むことができるはずです。

「数字」を見るだけで、税理士の評価がわかる

実は、税理士業界こそ、セカンドオピニオンが必要なのではないか。
近年、私はその思いを強くしています。

デザイナーなどの主観的な世界と違い、我々の仕事には一定のルールがあり、かつ、数字での定量的な判断が可能です。
つまり、その税理士が的確に職務を果たしているか、数字を見るだけでも、一目瞭然なのです。
税理士は、セカンドオピニオンとの相性が実にいい職種といってもいいでしょう。

大手の事務所では、すでにセカンドオピニオンを提供している所も多く、私の事務所でも、先駆けてセカンドオピニオンをサービスメニューに掲げてきました。
しかし、今一つ広まりを見せていないというのが現実です。

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セカンドオピニオンは“浮気”なのか!?

なぜなのか。私が考える理由は以下の3つがあります。

1、現在契約している税理士に対し、“浮気”をするような後ろめたさを感じ、二の足を踏んでいる人が多い。
2、そもそも税理士に対し、セカンドオピニオンを求めるという概念を持っていない人が多い。
3、大手事務所が、いわゆる臨時収入の確保というスタンスでやっていることの弊害が大きい。

しかし、考えてみていただきたいのです。
そもそも医療の世界で、なぜセカンドオピニオンを活用する方が増えたのでしょうか。
それは、ほかでもない。より最適な治療法を検討し、自分や家族の命を守るためです。

会社経営も同じです。
納得する形で、大事な会社を守るためには、一つの方法・考え方だけに頼るのではなく、より多くの選択肢をぜひ検討していただきたいのです。

月額5000円からのサービス提供を実施

こうしたスタンスから、当事務所では、以下の特色あるセカンドオピニオンサービスを提供しています。

  1.  顧問料は売上に関わらず、一律月額5000円とし、不安に思われていることには何でもお答えします。
  2.  お試しいただいて、やはり元の税理士が良いと思われたら、何の気兼ねもいりません。お気楽にお戻りください。
  3. セカンドオピニオンとはいえ、私は既存のクライアントと同じ姿勢で、真剣にアドバイスをいたします。5000円という格安であっても、顧問料をいただくのは、お互いにビジネスとして緊張感を持って向き合うためです。

もちろん、セカンドオピニオンに可能性を感じつつも、今の税理士に対して申し訳ないという気持ちはわかりますし、こうした義理人情を重んじる姿勢は、日本人ならではというべきか、美しいものだと思います。

しかしながら、経営者の最大のミッションは、ビジネスを成功させるということのほかなりません。
いかがでしょう。お試し感覚の“浮気”でも、私はクライアントに親身に寄り添い、いうならば真剣に恋愛(!?)をしたいという姿勢で対応いたします。

「税理士の変更を考えている」「ちょっと話を聞いてみたい」。どんなモチベーションでも結構です。大事な会社を守るためにも、一度、当事務所のセカンドオピニオンをトライしてみてはいかがでしょうか。


毎月3名限定で無料相談を行っています。

五島洋税理士事務所では、
毎月3名限定で無料相談を実施しています。
お気軽にお申し込みください。
第1金曜日:セカンドオピニオン
第3金曜日:起業相談

電話でのお申し込み
03-6906-8430

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